復刊!「家庭連合」の研究

すべての成約聖徒は三代王権に帰りましょう!

●真の父母は、ユダヤ教・基督教の伝統の基に使命を果たされます。「聖書」と「原理講論」に帰り、成約聖徒としての使命を全うしましょう!

連載04「永田正治先生選集」「銃と平和(アメリカ・スイス・日本)」

 


銃と平和
アメリカ・スイス・日本

編集

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永田正治 masaharu nagata
 
  

 

●●●第一章
アメリカにおける銃の所有 -国民の権利

 

 銃と平和の問題を考えるとき、国によって意義が異なることが分かります。
大きくは、アメリカ型スイス型に分けられます。


アメリカ型は、まず、社会の治安を維持するために、善良な市民が銃を所持することが求められる国です。
スイス型は、外国の侵略から自国を守るために、市民が銃を所持することが義務になっている国です。



アメリカは、イギリスから独立するため市民が銃をもって立ち上がりました。建国史のなかに、銃を尊重させる原体験をもつアメリカ人にとって、銃とは自由と平等の象徴なのです。


憲法も市民が武装する権利を認めています。私たちがアメリカにおける銃について考えるとき、この点を念頭に入れなければ、何も分かりません。


しかし、多くの市民が銃を所持しているため、銃を使用した犯罪が問題になります。
銃による犯罪は、明らかな傾向があります。犯罪者が、銃を持たない個人や集団に対して一方的に銃で攻撃するというものです。銃乱射事件も、銃所持が禁じられている学校やキリスト教会、コンサート会場などで発生します。


卑劣な犯罪者は、必ず、銃により反撃されない場所を選びます。すなわち、銃の威力をよく知る犯罪者は、何よりも銃を恐れるのです。それは、銃犯罪が、銃の所有が禁じられている地域で多発し、反対に、銃の所有が認められ、多くの市民が銃を所持している地域では、銃犯罪が極めて少ないという統計でも示されます。

銃による犯罪は「銃所有の死角地帯」で起きるのです。


銃所有に反対する人々は、それらの実態をことさら無視し、銃そのものを敵視し、銃の所有が犯罪を生むという間違った主張を繰り返し、人々に感情的に訴えます。


ヒラリー・クリントンは銃所有を禁じる公約をしました。しかしこれは、逆に、銃犯罪を急増させる危険性があります。銃所有を禁じ「銃狩り」を行ったとしても、それに応じるのは善良な人々で、犯罪者は銃を隠し持ち、あるいは不法に手に入れるに違いありません。

それにより、銃所持の死角地帯が増え、一層多くの人々が危険に晒されるのです。


亨進ニムは、銃所有を推進するコミュニティーの人々は、法を順守し、銃の取り扱いと所持のルールを厳格に守る人々だと語ります。

彼らは銃をよく知っているが故に、ルールを守らない者は相手にしません。それは武道愛好会でルールを守らないような者は相手にされないのと同じです。

ですから、善良な市民が銃を所持していれば、犯罪者は市民の銃を恐れ、銃による犯罪は防止できるのです。


亨進ニムは、善良な市民の20%から30%が銃を所有し、携帯すれば、銃犯罪は解決できると語ります。


日本では、銃所有を主張する人を、凶器を好む恐ろしい人と感じるでしょうが、銃所有を支持するアメリカ人は、銃を責任をもって所有し、社会の安全に寄与しようという善良な市民が多いのです。


特に、他国のために戦った退役軍人は積極的な銃所有支持者です。このような銃に対する意識は、アメリカ軍の規律にも反映されます。世界一の軍事力は、「銃」が原点になっていると言えるのです。

日本は、銃を尊重する文化を持つアメリカ軍によって守られているのですから、私たちの銃に対する過度な否定的意識を変えるべきです。

 

●●●第二章
スイスにおける銃の保持 -国民の義務

 

 スイスは、750万人程度の小国ですが、ドイツ、フランス、イタリアという大国に隣接しています。自国の独立を維持することが難しい地政学的条件のなかで、他国の侵略を受けなったのは、この国が充実した軍事力を持っていたからです。


スイスは非武装中立などという幻想ではなく、強力な武力を持つ、「武装中立」を国是とする国です。


外国の侵略に対しては国民が一丸となって戦い、焦土作戦を決行しても、侵略を阻止するという強い意志をもちます。そのため、あのヒットラーのドイツもスイスを恐れ、侵攻を断念したのです。

スイスは、徴兵制があり4000名の職業軍人と21万人の予備軍をもちます。人口1億2千万の日本の自衛隊員が23万人であることを考えると、この数字がどれ程高いレベルであるか察せられます。


各家庭に自動小銃が貸与され、予備役の立場を離れるまで各自でそれを保持します。


スイスにおいては銃の所持が国民の義務なのです。そのため国民の銃に対する関心も強く、個人的に銃を所持している人も多いのです。


今のスイスは、ドイツ、フランス、イタリアという大国に侵略される恐れなど全くありません。むしろ、これら大国を中心に構成されるNATOの壁によって守られている安全な国といえます。


しかし、国防、安全保障に対する厳しい姿勢は少しも崩しません。それはスイスの周辺は安全でも、世界は依然として、極めて不安定で、危険で、平和とは程遠いものだからです。

スイス政府が発行している『民間防衛』(2003)という本には、思想侵略から核攻撃まで、あらゆる侵略を想定し、国民にそれに対応する教育を行っています。


スイスは、国家、国民がひとつとなり国防を担う、市民社会が強力な軍事機構になっている国です。

 

●●●第三章
日本と銃 -東アジアの危機に備えて

 

 日本における銃の意義は、スイスと類似しています。
日本は、北朝鮮、中国、ロシアという軍事強国に近接しています。

一方、長くアメリカと同盟をむすび、平和と独立を維持してきましたアメリカという他の追随を許さない超大国の強力な軍事力により日本の安全は保たれてきたのです。しかし将来、この構造は根本的に変わることが予想されます。

まず、中国が一貫してすさまじい勢いで軍事力を強化していること。
中国軍の更なる近代化によって、アメリカ軍の絶対優位は確実に崩れるということです。

次に、好戦的な北朝鮮が、核とミサイルを開発し、日本を壊滅させることができる軍事力を備えたことです。

現在、東アジアは、自由主義国家が、中国北朝鮮という核兵器を持つ共産独裁国家と対峙している情勢下にあります

日本、韓国、台湾の三国は何としても強くならなければならないのです。朝鮮半島有事には、米軍基地がある日本は攻撃されます。北朝鮮の脅威は核ミサイルだけではありません。軍事パレードに異様な姿をあらわした、恐るべき20万人の特殊部隊が存在します。

彼らは日本国内に潜入し、住民を殺害し、インフラを破壊し、原発を爆破するでしょう。

平昌オリンピック閉幕式に、あえてテロの責任者である金英哲を送ったのは、戦争が起これば特殊部隊によるテロを行うという強力なメッセージなのです。現在の東アジアは世界で最も危険な地域で、日本はスイスよりも遥かに危うい状況に置かれているのです


今や、戦争は充分にあり得るものになりました。特殊部隊の攻撃に対し、警察力では到底及びません。自衛隊も人員が足りません。市民レベルで防衛しなくては特殊部隊には対抗できないのです。


有事を想定した時に、狩猟目的以外の、市民レベルでの何らかの形態の銃保持が論じられます。このような議論は、日本の安全保障にとって決して無意味なものではありません。

それにはスイスの民間防衛のあり方から学ぶことが少なくないでしょう。


私たちは、アメリカ社会において、銃所有が国民に平和をもたらすことだと理解し、賛同しました。しかし、日本の治安は世界に誇る有数のものです。そのような日本において、ことさら銃の所有を主張することは無理があり、アメリカの議論を日本に適用することはできません。


国家の政策も国民感情も銃所有を拒絶するものです。


人々は、「銃所有」という言葉を聞いただけでも、95パーセントは即座に「NО」と答えるでしょう。この感情を理解しなければなりません。日本の状況を理解し、この国の平和にとって何が真に必要かを考えるべきです。


私たちはこの問題に対し、常に、国民の感情を深く考慮することが求められます。知恵深きサンクチュアリ教会員には自明のことですが、私自身の心構えとしても、国民の意識と遊離しないことを肝に銘じたいと思います。


そうすることによって始めて、私たちの主張が平和を創出する役割を担うものになることができます。

 

【永田正治さんのプロフィール】

1954年東京生まれ。高麗大学歴史学科卒業。崇実大学統一政策大学院修士、啓明大学日本学博士課程修了。慶州ソラボル大学勤務(1997—2007)。慶州歴史文化都市造成計画TF委員歴任。著作に『北朝鮮関連日本書籍の分析』、『徳川綱吉儒教政策』など。日本に帰国後は、信者の異宗教交流により宗教間交流の活性化をめざす「異宗教コミュニケーション」を提唱。「異宗教コミュニケーションのすすめ」、「宗教の復権と異宗教コミュニケーション」、「宗教多元主義と異宗教コミュニケーション-遠藤周作『深い河』を中心に」などがある。

 

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連載03「永田正治先生選集」「国歌改竄(かいざん)と心情蹂躙(じゅうりん)」-あなたが歌う「天一国国歌」を今一度考えよう-

 

 

 

国歌改竄(かいざん)と心情蹂躙(じゅうりん)-あなたが歌う「天一国国歌」を今一度考えよう-

 

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国歌をスタジアムで斉唱する米国国民

 

 

永田正治 Masaharu Nagata           

 

みなさんが歌う「聖励の新歌」の天一国国歌は素晴らしい曲です。私も大好きです。しかし、この曲がいいという思いから、一度、離れ、原点に戻り考えてください。アボニムが定めた国歌は「栄光の賜物」です。考えてください。メシア・アボニムが定めた国歌を、果たして、誰であろうとも、アボニム聖和後に、代えることが許されるでしょうか。絶対に、許されることではありません。これはメシア・アボニムに対する許されざる背信行為です。

 

アボニムの国歌を廃したという一事を、様々な角度から考えてください。これは、アボニムを愛し、忠誠を誓う者ならば絶対にできないことです。これを大胆に行った者は、アボニムを愛さず、軽んじる者たちです。この事は、当時の韓氏オモニと側近たちの、アボニムに対する思いを露呈するものであり、今の彼らのアボニムに対し抱く思いを明確に示すものです。

 

「栄光の賜物」は、アボニムの興南監獄時代の苦難を背景とする国歌で、歌う人々が、自然に、神とお父様に心情が引き付けられる歌です。私たちも、主の路程で、最もおおく涙するのは、興南監獄のアボニムの受難の場面です。「栄光の賜物」は、統一食口にとって他に代えられない聖歌なのです。反対に、韓氏オモニにとっては、食口の心がアボニムに集まる国歌など、存在してはならないものでした。

 

ですから、2013年1月、韓氏オモニは、天一国国歌を「栄光の賜物」から「聖励の新歌」に変え、アボニムの歌詞まで廃し、別人が3日でつくった急ごしらえのものに変えました。「真の父母一体」ならば、こんなアボニムに対する非情で非礼な行為をできるはずはありません。

 

家庭連合は、韓国と日本のメロディーがちがうので、混乱をさけるために国歌を代えたと、取って付けたような理由を付けます。サンクチュアリ教会では、日本人、韓国人、アメリカ人がピッタリ合わせて「栄光の賜物」を歌っています。どうやったら混乱するか教えてもらいたいものです。

 

また、驚くことに、この天一国国歌には「神さま」があらわれません。「言葉」からも「意味」からも「ストーリー」からも、「神」があらわれないのです。うっかり忘れたのです。統一教会史上最大の珍事です。こんな歌をもつ家庭連合に、神の祝福があるはずがなく、歌う場にアボニムが臨在するはずがありません

 

アボニムは「栄光の賜物」を国歌にしたとき、何度も歌われ、当時を思い出され泣かれました。そのような国歌を平気で廃する人を信じられますか。これはメシア・アボニムに対する恐るべき心情蹂躙罪です。統一食口の良心に問うて、韓氏オモニと幹部たちについて行くべきではありません。みなさん、天一国国歌改ざん問題をもって、韓氏オモニと家庭連合の真実の姿を見つめてください。これは、私たち統一食口にとって避けて通れない道です

 

 

●家庭連合によるアボニムの心情蹂躙=天一国国歌改ざん
礼拝での画像です。(1時間15分)

 

www.youtube.com

 

【永田正治さんのプロフィール】

1954年東京生まれ。高麗大学歴史学科卒業。崇実大学統一政策大学院修士、啓明大学日本学博士課程修了。慶州ソラボル大学勤務(1997—2007)。慶州歴史文化都市造成計画TF委員歴任。著作に『北朝鮮関連日本書籍の分析』、『徳川綱吉儒教政策』など。日本に帰国後は、信者の異宗教交流により宗教間交流の活性化をめざす「異宗教コミュニケーション」を提唱。「異宗教コミュニケーションのすすめ」、「宗教の復権と異宗教コミュニケーション」、「宗教多元主義と異宗教コミュニケーション-遠藤周作『深い河』を中心に」などがある。

 

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連載02「永田正治先生選集」「教皇不可謬説と独生女論改ざん」-「独生女」の信仰告白ができない意味-

 

教皇不可謬説と独生女論改ざん -「独生女」の信仰告白ができない意味-

バチカン市国は世界最小国。1929年ムッソリーニが確定させた。

 

 

 

 

 

永田正治 Masaharu Nagata

 

 

1869年、カトリック教会は、第一バチカン公会議を開き、超保守派教皇ピウス9世が、教皇不可謬(びゅう)説という教義を採択させました。これは、ローマ教皇が信仰と道徳に関する事について、教皇座(教皇のもつ最高権威)から宣言するものは、聖霊のはたらきによるもので、絶対的に正しく、誤りはあり得ないという教義です。

 

カトリックは、近世以来、ルネッサンス期には、快楽や、豪奢、陰謀好みの教皇があらわれたり、市民革命の時代は、内外に混乱を極めました。カトリックは、「教皇がキリストから天国のカギを授けられた使徒ペテロの後継者」という信仰で成立します。ローマ教会をめぐる混沌を克服するため、カトリック信仰の核心である教皇の権威を確立する必要がありました。

 

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教皇ピウス9世

 

ところが、同じピウス9世の時代、カトリックがかつて経験しなかった衝撃が襲います。イタリアが統一され、カトリック教会が持つ全ての領土を取り上げられたのです。教皇は領土、領民を持つ国王でした。しかし、イタリア統一と共に、国家、国民を失い、ただの平民に堕ちてしまったのです。教皇は、信仰的には、至高の権威を獲得したと同時に、世俗的には、ほぼ全てを失ったのです。

 

しかし、反対に、国家の喪失は、カトリックに大きな恵みをもたらしました。領土を奪われ、富をなくしました。腐敗は富から生まれます。富をなくしたカトリック教会は、歴史的に、教皇庁に巣喰っていた腐敗を取り除くことができたのです。本来の清貧な教会を実現し、信者は感謝し、世界は教皇の発するメッセージを信頼するようになりました。カトリックは、国と領土を無くした60年間に、宗教として最も大事なものを取り戻したのです。今のカトリックがあるのはこの時期のお陰です。

 

教皇不可謬説は、1962年から、第二バチカン公会議自由主義的な改革がなされても、変更されませんでした。それは、信者の信仰と、その告白のためです。教皇不可謬説は、カトリック信者が「主は使徒ペテロに天国のカギを委ね、教皇はペテロの後継者でありキリストの代理者」という信仰を自信をもって表明する大きな助けになります。もっと本質的には、救いのためです。信仰の根本問題において、信者がしっかり表明できなければ、カトリックによる宗教的救済は不可能になり、カトリック教会の存続も不可能になります。

 

天苑宮とその構想図。当初計画は天正宮をしのぐ規模である。

 

 

現在、家庭連合は、韓氏オモニが独生女論を強調します。ならば、家庭連合の信者は、独生女論を信仰告白すべきです。独生女論の問題は、それを批判するサンクチュアリ教会や、家庭平和協会(顕進さま)の対策上の問題ではありません。家庭連合の最も根本をなす信仰の問題です。一人の人間が自分の信念に忠実であるべきであるように、宗教も、自分の教義に忠実でなければなりません。当たり前のことです。全ての食口は、「韓氏オモニは復帰歴史6000年を経て、神が人類のために送った、神の血統を持った無原罪の独生女で、聖婚を通じて、有原罪であるお父様の罪をぬぐい、独生子として立たせ、真の父母となり、人類を生みかえる祝福を始めた」という、独生女論をしっかり表明できなければなりません。

 

この信仰告白ができないならば、家庭連合に宗教的救いはあり得ません。ところが、家庭連合は、信者に、これと全く異なる独生女論を教えています。「韓氏オモニ・お父様、お二人無原罪」というものです。完全に改ざんです。これは宗教の歴史になかった詐欺的信仰です。信仰される対象がいう根本教義と、教団がいう根本教義が違うのです。

 

ですから、家庭連合の誰もが、しっかり独生女論を表明できません。本来、小山田、周藤、佐野、井口、近藤、これら幹部諸氏は、堂々と、韓氏オモニの独生女論を信仰告白すべきです。カトリックは誰でも教皇無謬説を表明できます。それが表明できなければ、カトリックはウソの教義をもつ出鱈目な宗教になり、救いはありません。まず、太田朝久、赤石僚講師の、バラ色の「お母様・お父様・無原罪」のウソの独生女論を廃棄し、韓氏オモニの、真の独生女論をしっかり講義すべきです。それを食口に教え、食口の判断を仰ぐべきです。家庭連合はアメリカで5000双の祝福をしましたが、そこに集まった多数の人々は騙されています。しかし、いつまでも騙すことはできません。いつかは全てが明らかになる日が来るのです。

 

 

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韓鶴子総裁の「独生女論」で信徒は「信仰告白」をできるのか。

 

19世紀中葉、ながく、全ヨーロッパに君臨し、皇帝、国王をひざまずかせた教皇が、突然、領土と主権を奪われ平民にされました。その没落は、カトリックを破綻させるに足るものでした。しかし、カトリックは、むしろ、信仰を回復し、世界の信頼を増進しました。それは、教皇に対する信仰が確立していたからです。

 

家庭連合はどうでしょうか。韓氏オモニ・家庭連合が、深刻な困難に遭遇し、天正宮など全ての資産をなくし、韓国の片田舎の教会で再出発したとします。そこで、韓氏オモニが、自分の独生女論を提唱し、これこそ真理だ、と家庭連合の復興を叫んだとします。それに、食口が参集するでしょうか? まず、高額の報酬を得ている、側近・幹部たちはクモの子を散らすように逃げ去るでしょう。今の異端・家庭連合は、資産と権力、すなわち金の力で存続しているのです。そのときも、太田、赤石講師は、偽りの独生女論を講義するのでしょうか。あなたは、家庭連合が、全てを失っても、幹部たちが韓氏オモニについて行くと思いますか? あなたはついて行きますか? 自問してください。

 

 

【永田正治さんのプロフィール】

1954年東京生まれ。高麗大学歴史学科卒業。崇実大学統一政策大学院修士、啓明大学日本学博士課程修了。慶州ソラボル大学勤務(1997—2007)。慶州歴史文化都市造成計画TF委員歴任。著作に『北朝鮮関連日本書籍の分析』、『徳川綱吉儒教政策』など。日本に帰国後は、信者の異宗教交流により宗教間交流の活性化をめざす「異宗教コミュニケーション」を提唱。「異宗教コミュニケーションのすすめ」、「宗教の復権と異宗教コミュニケーション」、「宗教多元主義と異宗教コミュニケーション-遠藤周作『深い河』を中心に」などがある。

 

 

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