●はじめに
今回は前回に引き続き、家庭連合韓国在住食口の配信記事を翻訳して公開します。
■■■韓国からの記事その4
日本における世界平和統一家庭連合の解散に関する報告（2025年3月20日）
＊宗教法人解散命令前の記事
2025年3月4日、日本家庭連合は致命的な裁判での敗訴を経験しました。それは、日本の最高裁判所（韓国でいう大法院）で敗訴した事件です。この裁判は、日本協会がある程度勝訴を確信して進めていたものであったため、内部的には非常に大きな衝撃を与える判決となりました。
1. 日本家庭連合への解散請求
日本の元首相である安倍元首相が2022年7月8日に奈良県で暗殺された後、日本政府はその責任を家庭連合に転嫁する姿勢を見せました。日本政府は、暗殺者である山上徹也が家庭連合に恨みを持ち、安倍元首相を暗殺したという供述を根拠に、安倍首相暗殺問題の責任を統一教会に求める立場を取っています。
安倍首相の暗殺事件を統一教会の問題と結びつけた日本の左派による攻撃により、当時の首相である岸田氏は、民事事件を根拠として統一教会の解散を請求できるという発言を国会で行いました。日本の法律によれば、宗教法人の解散条件は刑事的な法違反に基づくものです。しかし、岸田首相は、たとえ刑事事件でなくても、民事事件においてその違法行為に悪質性、組織性、継続性があれば、宗教解散請求が可能であると発言しました。
この段階で私たちの失敗は、日本政府の態度の変化に適切に対応できなかったことにあります。この時点で日本協会は、協会長による対外的な謝罪放送と、組織改革に対する対社会的な約束を発表し、「法的には問題ないが、道徳的には責任を痛感している！」という姿勢を見せるべきだったと考えます。
しかし、日本協会の指導者たちの誤った判断が、むしろ問題を拡大させてしまいました。当時の日本総会長以下、責任者たちはTMに対し、「日本政府は決して解散請求をしない」と、日本社会の雰囲気も、日本政府の空気も理解しない的外れな報告をしていたのです。
この段階で、日本政府と交渉をしながら生き残る道を模索しようという一部の指導者の意見は黙殺され、むしろ日本政府に対して対決姿勢を取ったことが、致命的な過ちだったと考えます。日本の先輩家庭たちは「日本政府を相手に戦っても勝てるはずがない」として、日本政府との交渉を主張しましたが、強硬派によってその意見は却下されました。
結局、2023年10月、日本政府は裁判所に対して日本家庭連合（統一教会）の解散を正式に請求することになります。
TMは日本の指導者たちに責任を問い、当時の日本総会長である方相一（バン・サンイル）、協会長の田中、そして協会の理事全員を解任されました。しかし、日本協会側の「人事を3ヶ月間保留してほしい」という要請を受け入れ、TMは総会長の方相一と前協会長の德野（トクノ）のみを人事処理されました。
結果的に、この判断が状況をさらに悪化させることとなりました。
当時、日本協会が3ヶ月の猶予を申し出た理由が、今回の最高裁での敗訴が確定した事件だったのです。日本政府は宗教法人の解散請求を申し立てるにあたり、日本協会に対して、献金とその使用目的などについての質問書を送付しました。
日本協会は「日本政府の質問権行使は違法である」との理由で、特に献金に関する敏感な項目についての回答を拒否しました。こうした日本協会の非協力的な態度に対し、日本政府は10万円（約95万ウォン）の過料を科しました。
この過料に対し、日本協会が行政訴訟を起こしたのが、今回の最高裁判決に至る出来事です。この行政訴訟が私たちにとって重要だった理由は、第一に、この事件の高等裁判所の裁判官が、統一教会の解散請求訴訟の第一審を担当する同じ裁判官であったという点、そして第二に「宗教法人解散に対する日本の最高裁の考え方を知ることができる」という点にあります。
日本協会は今回の件について楽観視していました。民事事件を理由に宗教法人の解散を請求することには法的根拠がないと考えていたためです。しかし結果的に、この行政訴訟は私たちにとって破滅的な結果をもたらしました。
2. 行政訴訟の敗訴が持つ意味
この行政訴訟に対しては、当初から否定的な意見が少なくありませんでしたが、なぜ強行されたのか理解に苦しみます。おそらく「民事を理由に宗教法人を解散するのは違法である」という強い信念があったためだと思われます。確かに、民事事件を理由に宗教法人を解散することは法的に問題があるように見えます。しかし、統一教会に対する解散請求はすでに法律の問題を超え、政治問題に発展していたのです。
家庭連合の解散判決を下す裁判官にとっても、相当なプレッシャーがあったと思われます。民事事件を理由に宗教法人を解散したという歴史的な評価を受けたくはなかったでしょうし、かといって解散請求を棄却することも難しい状況だったのです。
日本国民の82%が統一教会の解散に賛成し、5%にも満たない人々しか宗教の自由を理由に解散に反対していないという現状は、私たちがどれほど困難な立場にあるかを如実に物語っています。世論調査で80%以上の支持率が出た場合、日本ではその問題はすでに「決着がついた」と見なされるのです。
今回の行政訴訟において、日本の最高裁判所は「民事事件を理由に宗教法人の解散を請求することが可能である」と判決しました。「民法上の不法行為が積み重なり、公の幸福と利益を著しく損なうことが明らかであれば、宗教法人の解散請求は正当である」と判断したことは、大きな問題です。
この最高裁の判決により、日本統一教会の解散請求を担当する裁判官は、「民事事件を理由に宗教法人を解散した」という批判から完全に解放されたのです。この行政訴訟の敗訴によって、日本のほとんどの雑誌や放送局は、第一審で統一教会の解散判決が出ると確信しています。
問題は、いまだにTMに対して楽観的な報告をしている人々がいるということです。もし第一審で統一教会の解散請求が裁判所により受け入れられた場合、虚偽の報告を行った指導者たちはすべて責任を取り、辞任すべきです。それが最低限の道義的責任だと考えます。
日本統一教会の解散決定は、3月中に判決が出るだろうと多くの専門家が予測しています。その理由は、4月が日本の裁判所の人事異動の時期であるためです。本件を担当している裁判官も、今回の人事異動の対象者として知られています。裁判官は、3月中にこの事件を結審してから異動するか、後任者に事件を引き継いで異動するかの二つの選択肢がありました。しかし、今回の統一教会の最高裁行政訴訟の敗訴により、裁判官が安心して3月末に判決を出すだろうというのが一般的な見方です。
日本統一教会の幹部たちの中でも、「統一教会の解散は最高裁でも敗訴に終わるだろう」と見ている者が少なくありません。日本の裁判所は統一教会解散の要件として「悪質性」「組織性」「継続性」の三要素を挙げています。すでに「悪質性」と「組織性」は認められており、現在は「継続性」の判断に入っているところです。
もし第一審で統一教会の解散が裁判所によって認められたなら、日本の教会と食口たちは大きな敗北感と混乱に陥ることになるでしょう。それにもかかわらず、一部の韓国指導者の中には「日本で宗教法人が解散されたとしても、任意団体を作って活動すればいい」といった愚かな発言をしている人もいます。
私たちは、似たようなケースとしてオウム真理教を参考にする必要があります。オウム真理教が日本政府により解散された後、残存信者たちは「Aleph（アレフ）」という任意団体を設立し、活動を続けています。日本政府はこの任意団体の活動を直接禁止してはいませんが、この団体は常に日本警察の監視対象となっており、私服警官が集会場所に配置され、その動向は常に監視されています。
日本政府は愚かではありません。すでに日本政府は、任意団体として活動できないよう法律を改正し、日本統一教会の資産を凍結する準備を進めています。宗教法人が解散されれば、教会の資産や建物はすべて差し押さえられ、組織としての生命力を失うことになります。
また、これまで傍観していた食口たちの中からも、協会を相手に献金の返還訴訟を起こす人が増加することでしょう。
日本政府が見ている日本統一教会とは、「自主性のない、韓国の指導者の命令を実行する操り人形のような組織」だと認識されています。これは、韓国側の指導者たちの責任が大きいと言えます。日本における総会長制度が、日本政府にこのような否定的な印象を与えるきっかけとなったのは間違いありません。
では現在、総会長制度がなくなったから問題が解決されたのか？――答えは「否」です。日本政府は、私たちがまったく変わっていないと判断しています。たとえば、韓国の教会関係者（李青雨）が日本に来て、日本の牧会者を集めて集会を開き、「自分に人事権がある」と主張したり、「4月に予定されている天苑宮の入宮式の費用はすべて日本が負担すべき」と発言したことなどは、日本政府に対して「統一教会は何も変わっていない」という印象を強く再認識させただけなのです。
3. どうすべきか
実際のところ、日本政府と交渉をするにはあまりにも時間が経ちすぎました。しかし、私たちは決して希望を捨ててはならず、日本政府との対話と交渉を試みるべきです。日本政府が見ている統一教会は、日本社会に全く貢献しない反社会的な団体です。このような日本政府の認識をまず打ち壊さなければなりません。私たちが日本社会にとって有益であり、日本国民にとって必要な団体であることを訴えていく必要があります。
まずは、日本政府が何を求めているのか、真摯にその要求事項を聞くべきです。そして、たとえ日本政府の条件が厳しくても、それを受け入れる準備をしなければなりません。どれほど過酷な条件であったとしても、宗教法人が解散されることに比べればまだましです。
日本協会が解散されれば、韓国の統一教会にも大きな衝撃が走るでしょう。韓国のキリスト教会からの攻撃が激しくなり、新聞や放送では統一教会に関する問題や不正が連日取り上げられることになります。食口たちの活動は萎縮し、牧会者たちの士気は地に落ちてしまうでしょう。不幸にも、これは最悪の想定ではなく、現実になり得る非常に高い可能性を持った悪夢です。
日本からの資金は、もはや期待できません。たとえ奇跡が起きて、宗教法人解散で勝訴したとしても、日本政府は私たちの組織から海外への献金の流出を積極的に防ごうとするでしょう。日本政府が問題視しているのは、日本教会から多くの献金が海外に流れたことではなく、「信徒の献金がどこに使われたのかが不透明である」という点なのです。
今からでも、資金に対する透明な執行が必要です。すべての建設や行事に使われたお金は、明確な領収書とともに、完全に透明に管理されなければなりません。たとえ天の天法が世の法律に優先するとしても、私たちは現実という地上に両足をつけて生きています。地上で生きる限り、私たちは天の法ではなく、地上の法律によって規制を受けるのです。この現実を受け入れなければなりません。
日本の宗教法人の解散が第一審で敗訴として確定した場合には、大規模な改革が必要です。宗教は牧会者に、事業は経済人に、そして法律は法律の専門家に任せて仕事を進めなければなりません。まず第一に、無能な天務院は解体すべきです。塔としての役割も果たせず、戦略を立てることもできず、行政にも無知で、食口たちの心情を一つに束ねることもできない組織は、TMにとって重荷でしかありません。
もはや、日本統一教会の解散は現実として迫ってきています。しかし、悲しいことに、日本の食口たちを心配し、助けようとしている人が誰一人としていないように見えます。私は今日も、日本の食口たちのために祈っています。
■■■韓国からの記事その5
何を望んでいるのか？
日本家庭連合の解散！
あまりにも衝撃的で、屈辱的なニュースでした。
しかし、この結果に対する清平の対応と日本協会の対応を見て、なぜ彼らが無能で愚だと批判されているのかがよく分かりました。
清平は「日本政府と戦う」と言っています。
どうやって戦うつもりなのでしょうか？
また日本大使館に駆けつけてデモをするのでしょうか？
食口たちを集めて、日本政府を罵るだけなのでしょうか？
我が統一家の指導層の知能レベルがこの程度だからこそ、日本政府による家庭連合の解散請求に敗れることを予測できなかったのです。日本のすべての放送局が家庭連合の敗訴を予想して報じていたというのに、判決当日まで勝訴すると判断していた天務院の無能さには、もはや敬意すら感じます。無能な権力がどれほど恐ろしいかをよく示した事例だったと思います。
彼らは「強く対応する」と言っています。
この愚か者たちは、自分たちが誰と戦っているのか理解しているのでしょうか？ そんなに戦う決意があるのなら、鄭元柱副院長と李青雨処長が先頭に立つべきです。
私は、天務院の無能さよりも、天務院の「非道徳性」の方がより大きな問題だと思います。正義のない組織に、天が共にするはずがありません。
権力を掌握することにだけ血眼になり、食口たちの事情には一切関心を持ちません。
ここまで状況が悪化したならば、指導部は食口たちに謝罪し、全員辞職すべきではないでしょうか？ 日本家庭連合の解散についても、またしても食口たちに責任を押し付けるつもりでしょうか？ それともまた、責任をTF（タスクフォース）に押し付けるつもりでしょうか？
我々の指導者たちは、本当に無能なだけでなく、良心すらないと思います。お金を使う時は気分が良かったのでしょう？
彼らは、そのお金がどのようにして集められたのか、少しでも関心を持っているのでしょうか？
4月13日に清平で入宮式の行事があります。日本からは7,000人が来るそうです。
日本家庭連合が解散請求訴訟で敗訴したというのに、日本本部にお金を送るよう天務院が指示したとのことです。きっと「そんなことはしていない」と否定するのでしょう。お金を持ってくるのではなく、「清平特別修練会の参加費」だと言い逃れをしようとしているようです。どうか、鄭元柱と李青雨はこれ以上、違法な指示を出すのはやめてください。
日本が息も絶え絶えになっているのに、助けようともしないばかりか、まだ搾取しようとしているのですか？ ここまで事態が悪化したというのに、食口たちのことを少しも考えていないようです。
本当に、邪悪な人間たちです。
おわり
■■■韓国からの記事その6
韓鶴子総裁も、基本に立ち返ってください。
3月25日の遅い午後から、あちこちから同僚の公職者や食口たちの電話、メッセージが殺到しています。
日本家庭連合が解散判決を受けたという衝撃的なニュースを受けて、食口たちはもちろん、統一運動を支援する平和大使や外部関係者たちからも、詳細を知りたいという連絡が相次ぎました。
ニュースで報じられた以上の情報は私も知りませんので、これまで申し上げてきた通り「これは宗教の自由を深刻に侵害する判決であり、控訴審・上告審で必ず覆されるだろう」としか答えることができませんでした。
食口たちにはこう励ましました。「聖母様がおられるし、霊界は完全に私たちの味方だし、天心苑では夜を徹して多くの祈りが捧げられているから、もう少しだけ待ってみよう」と。
「4月13日の天苑宮入宮行事さえ無事に終われば、大逆転が起こるだろうし、もし日本政府が最後まで聞く耳を持たなければ、日本全体が大災厄を免れられなくなる」とまで話しました。
「日本は滅びの道を歩んでいるので、彼らが生き残るためには必ず大逆転が起こる。もし本当に最高裁でこんな馬鹿げた判決が出されるのなら、日本は地球上から跡形もなく消えてしまうだろう。日本の食口たちが静かに韓国の清平へ移住すれば、皆が救われて、韓国で自由に信仰生活ができる」とまで語りました。
「これは私たちの過ちではなく、天がさらに大きな祝福を与えるための試練なのだから、しっかり耐えて乗り越えよう」と励まし続けました。
擦り切れた口で、こんな荒唐無稽なことを繰り返し言っているうちに、もう自分自身が狂いそうです。
一体何をしようとしているのか分かりません。上の人たちはもう聖者ぶるのはやめて、「天心苑長」と呼ばれるその人物と、その手下たちは、お願いだから「お父様」という言葉をもう使わないでほしい。「お父様の香り」がまったく感じられない文章を「霊界メッセージ」などと称して聞かされると、思わずお父様に訴えたくなります。なぜお父様は、ああいう者たちを放っておかれるのか。なぜ何もなさらないのかと、恨めしい気持ちになります。
正直に言って、今この状況を冷静に直視し、現在の私たちの姿をちゃんと見ていただきたい。そして、たった一度でもいいから、過ちを外にではなく、自分たちの内に見出してほしいのです。
あれこれ言い訳をする前に、まずは4月に予定されている華やかな天苑宮入宮行事をすべて中止し、自粛と悔い改めの祈祷会を開くべきです。食口たちからさまざまな名目で集めた献金もすべて返金し、テレビ広告も今すぐやめるべきです。見るたびに吐き気がします。
お母様には、威厳ある声でお父様を真似るのをやめて、かつての優しいお母様に戻っていただきたいと願います。
「分かりました！」というその一言に拍手を送る者こそが、お母様を駄目にした人々であり、日本家庭連合の扉を閉ざした者たちです。日本が戦犯国だから犠牲にならなければならないとか、あの国の首相・岸田を呼んで教育すべきだというような発言が、なぜお母様の口から出てくるのでしょうか？
「食べれば目が開かれる」という言葉に誘惑された純真なエバのように、お母様もまたその誘惑に負けて、ついには「私はお父様より優れている」という妄想に陥り、今の「独生女 聖母・韓鶴子」という自我に酔いしれているのではないかとさえ思えてきます。
今からでも、どうか正常な判断と、正常な行動を取っていただきたい。その錯覚と妄想なしでは一日も耐えられなくなっており、哀れな食口たちも同じ状況に置かれている今、この先どうなるのかと思うと、ただただ恐ろしくて仕方がありません。
国難とも言える非常事態で全国が燃え上がっています。山中に建てられた「双宮」もまた、不安でなりません。
ポンペイの最期を思い浮かべながら、悔い改めの涙を流しつつ、今こそ指導部自らが悔い改める時であることを、心の底から深く刻んでほしいと切に願います。
おわり
おわりに
日本の家庭連合食口の方が、非常事態に対する予行演習が周到に訓練されていて、本体がどうなろうとも、我が道を行くのみ！ 天上天下唯我独尊！ あきらめと無気力感にさいなまされながらも、高裁判決の一縷の望みに懸けているのかもしれない。
予想以上に直下型震度七の大激震に見舞われているのが、韓国清平である。
韓国清平の「清平バチカン化構想」の目玉である中心神殿「天苑宮」の入宮式を13日に控え、生き残りに最後の望みを懸ける！
しかし、事態はそんなに生易しいものではない。
日本の高裁判決確定とともに、日本家庭連合の解体と資産の国庫管理がほぼ確実な情勢となる。家庭連合松濤本部幹部の「日本には宗教の自由がある！」「清平聖地の祈祷で日本家庭連合を守護してくださる！」との説教は迷信であったことがあらわになる。
韓鶴子総裁の独善的で強圧的な教団統治運営は、破綻を迎えざるを得ない！
いずれ日本から清平への献金も「独生女論（真の父母神学）」が「いんちき」であったことが暴露されて急激に途絶えることであろう！
どこに行くのか家庭連合。
その一筋の光明は三代王権にしかない。
文鮮明師の正統な伝統とその血統相続者であられる文亨進様ヨナ様御夫妻（三代王権）の基にいまこそ立ち戻り、清平「天正宮」に真の父母の正統な代身者としてお迎えしなければならないのである。
祈り。アージュ！
●この記事がたくさんの人が見れるように
クリック支援をお願いします。
●文亨進様説教集 『沈黙を破って』
基元節前後の成約摂理史の混乱期の真実を語った、成約聖徒必読の一級資料です！
●成約聖徒のためのヨハネの黙示録解説
なぜ今「宗教法人解散命令請求」なのかの理由が分かります。
是非とも図表が入っているペーパーバックをお買い求めることをお奨めします。
「文鮮明師の後継者は誰なのか」というペーペーバックの本が出版されております。1990年代以降現代までの成約摂理史が解説されており、成約聖徒必読の書籍です。
